今回は単身者として生き抜く決意を抱いている私ですが手に入らなかった未来のシュミレーションすることで将来なぜあの未来に向かって行動しなかったのかという後悔が脳裏によぎる機会を断ち切っていこうと思います
私の手に入らなかった未来は貧困が故に諦めた結婚して家族をつくることです
同じような境遇の人の参考になればいいなと思います
それでは整理していきます
独身のメリット、デメリット
メリット
1・時間が自由に使える
2・お金を自由に使える
3・家事の量が少ない
4・親戚付き合い等が少ない
5・引越や転職などが既婚者と比べて容易にできる
等やはり単身者は自由で家事や付き合いに費やす時間が少ないということですね
加えて
６・睡眠時間を多く確保できる
アメリカ企業の調査によると単身者の睡眠時間が一番長いという調査結果がでているそうです
引用：Counting Sheep and Losing Sleep? - Amerisleep
単身者は寝る時間は自分で自由に決められますし、睡眠を妨げるものが少ないことが要因なんだと推測します
デメリット
・近くに頼れる相手がいない
・病気へのリスク、緊急時のリスク
・早死のリスクが高い（男性に限る）
▼以下は配偶者関係での男性女性の平均死亡年齢を算出しました
単身男性の平均寿命が６３歳だそうです…未婚男性の半数は年金を支払うが年金をもらうことなく生涯を閉じるのかと思うとなんだか切なくなりますね…
頼れる相手がいるかいないかは本人の交友関係や主観、お金を持っているか等で差がありそうですが孤独死のリスクは家族持ちより確実に高まると思います
独り者が家で倒れても誰も救急車を呼んではくれませんから…
だから独身者（特に交友関係が狭くなりがちな男性）は死亡率が高くなるのかもしれませんね。
あと独り身だから食生活が偏ったり、健康への配慮を怠ったりする可能性が高いというものもあると思います
自由だからと言って健康管理を怠ると早死にするというのもそうですが健康寿命も短くなってしまいますので食事、運動、睡眠には気をつけていきたいですね
＊ただ前述の通り睡眠時間は単身者の方が確保しやすいので食事も運動も本当に少し気にかけて行動するだけで変わると思います
家族を持つコストを考える
ここでは家族を持つことでいったいいくらコストが必要になるか考えていきます
一般的に言われている結婚、家、養育費はだいたい以下の通り
マイホーム 約３５００万円
結婚式 約５００万円
【子供一人に掛る費用】
高校までで５５０万～１８３０万円
大学は学部によって異なりますが２４０万～２３００万円の間
幼稚園から大学まで公立か私立かで学費は３倍異なってきますので幅があるのは納得ですね
大学も文系、理系特に私立の医学部であれば大学院まで含めて学費が多くなり２３００万円くらいになるんでしょうね
とにもかくにも子供一人育てるのに全て学費の安い公立の学校にいくために８００万円必要と仮定します
そして夫婦が老後を安心して生きていく為に2０００万必要と考えると単純に年収で計算するといくら必要になるんでしょうか？
内閣府100年時代の結婚と家族に関する研究会（第11回） 結婚と家族をめぐる基礎データ（令和4年4月更新）より考えると
共働き世代の支出が大体月３０万円とのことですので生活費で年間手取り３６０万円が必要になりますね
＊ちなみに単身者は図の通りですが月平均１６万の支出だそうです
これに上乗せ分を確保できる収入を生むことができるかが肝になりそうですね
子供一人の養育費 ２０００万円
夫婦の老後資金 ２０００万円
マイホーム ３５００万円
結婚式 ５００万円
合計８０００万円の上乗せが必要になります
＊子供の養育費は幼稚園から大学まで公立でいった場合で試算しています
８０００万円を仮に３５年で上乗せしようと思うと年間２２９万円の手取り上乗せが必要になる計算ですね
という事は夫婦子供一人世帯では
生活費 ３６０万円
上乗せ分 ２２９万円
世帯年収手取り５８９万円が必要になると
これを年収に換算すると
片方のみ働く形態ですと 年収８００万円
共働きですと 年収７４０万円（共に３７０万円稼ぐと計算するとですが）
配偶者控除云々などの減税は全く加味してませんのであしからず💧
とにもかくにも単純計算すると共働き世帯で双方３７０万円必要になると…
子供を育てたりしながら共働き世帯で合計３７０万円維持できるんですかね？
独身の私には想像つきません
ヾﾉ･∀･`)ﾑﾘﾑﾘ
ちなみに老後２０００万円問題というのは前提として以下の条件にあてはめた場合に足りないとされる金額との事です
・夫６５歳、妻６０歳の時点で共に無職であること
・公的年金などの受給額が月１９万１８８０円である
・毎月の支出が２６万３７１８円
・３０年度夫婦共に健在である場合の不足額が２０００万円
つまり独身で生きていく私は２０００万円の貯蓄上乗せが必要でないということですね
必ず２０００万円必要というわけではない
上にある通り２０００万円足りないというのは老後の支出が年金の受給を上回っていることにあります
つまり老後を考えるのであれば
年金-支出＝０以上であればいいという事ですね
＊入院などの特別な支出を加味せずに単純に考えると
もし年金-支出がマイナスになるのであれば自分がどれくらい生きるのか（それがわかればいいのですが…）で足りない金額分貯金もしくは何かしらの収入で補う必要があるということですね
そもそも独身男性の半数は年金受給というフィールドに立てない可能性が高いので自分を寿命をどこに置くかは大事ですね（それがわからないのですが💧）
仮に年収４５０万円のサラリーマンなら（私いってないですが…）
（年金月平均１３万４千円-月々の支出）✕１２＝足りない金額✕何歳まで生きるか
で必要老後資金を算出できますね。
私の現時点の月の支出は１６万なので１３万４千円-１６万で毎月２万６千円足りず、
２万６千✕１２ヶ月＝年間３１万２千円足りない
仮に８０歳まで頑張って生きるとして６５歳から年金をもらうのであれば
３１万２千円 ✕ １５年間 ＝ ４６８万円
最低４６８万円必要になる計算です。
望むなら倍の１０００万円あればなんとかなる計算ですね
まぁ現在の収入をキープできるかわかりませんし、サラリーマンで居続けられるかも定かではないので現時点でのシュミレーションとなりますが
収入はまず増えないのでミニマリスト的行動で余裕を持たせる
皆様はわかりませんが私の現在の会社での収入アップは望めません
だからこそ生活コストを下げることで貯金率アップに加え将来の支出も抑えることができるのではないかと思う次第です
先ほどの計算で私の支出は１６万円でしたが家賃を２万円下げる事ができれば
１３万４千円-１４万で毎月６千円足りず、
６千✕１２ヶ月＝年間７万２千円足りない
仮に８０歳まで頑張って生きるとして６５歳から年金をもらうのであれば
７万２千円 ✕ １５年間 ＝ １０８万円
最低必要額が１０８万円と大幅に削減されます。
お金は人生を充実させるために使うものでもありますので支出を減らす事に注力するあまり人生が楽しくなくなるのであれば本末転倒なのでバランスは大事ですね
年金減、物価高、税負担増加という不安要素
色々と計算してきましたがこれらの条件は支出や年金受取額が現在のシュミレーションと変わらないことを前提にしています
・同じ会社で勤めても給料は上がらない傾向が強まっている
・物価高による支出の増加
・年金受給額減少
・税負担増
と環境変化が激しく今までのシュミレーション通りにいかないことは明白ですね💧
加えて泣きっ面に蜂で
本業の収入が低くなっているのにもかかわらず副業を頑張っても年間売上３００万以下の副業所得は雑所得扱いになり税負担増となり副業しても報われない可能性が高まりました…
この後の２０２２年１０月から雇用保険料の引き上げ
また検討段階ですがこども保険導入で社会保険料アップ
＊こどもを安心して育てられる環境をつくるために年金と同じく給料から天引きする話があるみたいです
いずれにしても支出を減らす行動がマイナスに働くことはないと思います
＊自分の趣味等を無理に削るのはよくないとは思いますがお金が掛るかは趣味によりますのでなんともですね
こんな感じで独身者が幸福に生きていくための手法を探し続けていこうかなと思います
ここまでお付き合いいただきありがとうございました！
▼▽今回参考にさせていただいた資料▼▽
若年層の経済不安定、少子化に影響 男性の低所得、未婚を誘発 東大調査 | 財経新聞
Counting Sheep and Losing Sleep? - Amerisleep